就職活動や面接に役立つ企業分析のやり方

就職活動で避けて通れないのが企業分析です。

企業分析には、インターンシップ、説明会の他にも多くのやり方があります。

今回は、就活や面接に役立つ企業研究のやり方をご紹介します。

この記事の内容
・企業分析の目的

・企業分析のポイント

・企業分析で見るべき項目

企業分析の目的

企業分析の目的がはっきりしていないと、数字を見てなんとなく満足してしまい、時間を無駄にしてしまいます。

企業分析の主な目的は3つあります。

1. 事業を知る
就活の最初のステップは、色々な会社への興味から始まると思います。

「どんな事業を行っているのか?」
「どんな商品を販売しているのか?」

まずはこの様な曖昧な部分をはっきりさせる事が重要です。

それにより、企業の違いや特性を知り「競合他社ではなく、御社が良いと思う理由」を組み立てることが出来ます。

2. 風土を知る
人生100年時代と言われ、定年が引き上げられているため、これから就業年数は50年近くになります。

「自分の価値観」と「会社の風土」が合わないと長く働けないため、スキルや経験を積むことが出来ません。

実際問題、若年層で退社する方には「会社が合わなかった」という理由が多いのが現状です。

こういった事を回避するためにも、企業分析が重要になるのです。

3. 業績を知る
「やりがい」や「社会貢献」を求めるのも良いですが、会社が儲かっていないと給料をもらう事ができません。

コロナウイルスで会社が倒産したり、給料が一時的に下げられて苦しい思いをしている方が大勢います。

就職先の企業が自分の収入源となるわけですから、業績は必ず調べておきましょう。

企業分析のポイント

企業分析をしようとすると、どうしても大企業や有名企業に偏ってしまうと思います。

仕方のない事ですが、以下の3つのポイントは忘れないようにして下さい。

1. 具体的に調べる
現在は、企業サイト、説明会、インターンシップ、OBOG訪問など、情報はいくらでも得る事ができます。

自分が調べた事を全て書き出して、企業ごとに比較を行うのがベストです。

調べる項目が多くなればなるほど企業の理解は深まっていくため、企業側も評価してくれるはずです。

2. 担当者の印象だけで決めてはいけない
当然のことですが、人事担当者は学生に対する立ち振る舞いに長けています。

企業を代表して学生の対応をするので、印象には細心の注意を払っています。

一方、企業の良い部分のみをアピールする場合もあるので注意しましょう。

3. 良い面、悪い面を調べる
残念ながら「事業も順調、福利厚生も良い、会社の雰囲気も良い」という完璧な会社はなかなか存在しません。

企業が抱えているリスクや悪い面を知っておきましょう。

「説明と違った」「こんなはずではなかった」ということが普通に起こります。

企業分析は自分の将来の道標なので、必要な情報はできるだけ集めましょう。

企業分析で見るべき項目

以下の7項目は必須なので確認しましょう。

  1. 売上高
  2. 資本金
  3. 従業員数
  4. 上場・非上場
  5. 設立年月日
  6. 営業利益・営業利益率
  7. 経常利益・経常利益率

順に解説していきます。

売上高
事業の規模を表しています。

大企業、上場企業になれば大きい金額になるのは間違いありません。

資本金
事業をスタートする時の基礎体力になります。

大企業であれば数百億単位になりますし、中小企業であれば数百万の場合もあります。

◆従業員数
売上高と同様に、事業の規模を表しています。

◆上場・非上場
上場するには多くの条件があり、その条件をクリアして初めて上場可能になります。

つまり、上場企業であるという事は、投資家からの評価も含めた信頼の証でもあるのです。

◆設立年月日
企業として一番重要な事は、存続し続ける事です。

長年続いている企業は、十分評価できる企業です。

◆営業利益・営業利益率
営業利益というのは、商品の売買で得た利益から、人件費などを差し引いたものを言います。

営業利益÷売上高が営業利益率となり、この比率が高ければ高い程、効率的な事業であると言えます。

◆経常利益・経常利益率
経常利益とは、営業利益から銀行へ支払う借入金の利息、保有している株式から受け取る配当などを加味して算出されるものです。

経常利益÷売上高が経常利益率となりますが、稀に営業利益よりも経常利益が高い企業があります。

これは、優良企業の株式を保有しており、受取配当金が多い場合など、投資がうまくいっているとの判断ができます。

企業分析では、以上の数値を「具体的」にまとめる事が重要です。

「何となく見た」では意味がありません。

これらを表にまとめて比較をする事で、初めて企業分析になります。

社会人が教える実践的な企業研究の方法